退職時のトラブル～再就職
1.退職時のトラブル
■ 退職時のトラブルとは・・・
（特に転職前・・・）
退職する時に絶対避けて起きたいのが、トラブルです！！！
僕の場合は、トラブルはなかったですが。。。
トラブルは百害あって一利なしです！
転職される方の場合は、前の会社の実績があったからこそ
認めてくれる部分も少なからずあるってもんです・・・。
お世話になった会社に、色々といいたいことはあるかもしれませんが
仮にも自分をここまで育ててくれた会社なわけですから、気持ちよく会社をさるのが大人のマナーってものです。
退職する時は挨拶上手になろう！
■ 転職前にこんなアドバイスを・・・
僕の場合は、会社を退職する際、最後に飲み会を開いてくださったのですが
そこで先輩方から、色々とアドバイスをもらいました。。。
「 いいなぁ?お前は・・・ 」
「 俺も出来れば転職したいなぁ? 」
「 俺も出来れば、会社を辞めてなにかチャレンジしたいなぁ? 」
最後の最後で、先輩方の本音？が聞けたので、とっても面白かったです。
みなさんに感謝の意を述べ、僕は会社を去りました・・・。
転職前にそんな話をされたら、もうちょっと思いとどまったのになぁ?（笑）
■ 再就職のための労働法について
労働法（ろうどうほう）は、労働関係を規律する法の総称。日本においては「労働法」という名の
法律が存在するわけではなく、主として講学上の用語である。
日本で「労働法」という語が用いられるようになったのは早い。
1920年には既に東京帝国大学で末弘厳太郎による「労働法制」という講義が行われていた。
1924年に「労働法」という名称での講義を日本で初めて行ったのは
東京商科大学（現・一橋大学）の
孫田秀春である。
2.再就職のための労働法
■ 再就職のための労働法 労働三法について
しかし、労働法は労働運動に関するものであると当局に危険視されたことや
履修した学生が警戒され企業から採用されなくなったことから
この東京商科大学の労働法講義は名称を変更させられることになった。
労働関係の代表的な法律として、労働基準法、労働組合法、労働関係調整法があり、これらを労働三法と呼ぶ。
■ 再就職のための失業と失業率
失業を測る尺度である失業率は、労働力人口に対する失業者数の割合で定義される。
失業者とは働く意思と能力があるのに仕事に就けない状態にある人を指すので
仕事探しをあきらめた人は失業者に含まれない。
このような人を就業意欲喪失労働者(discouraged worker)と呼び
不況が長期化すると失業率を押し下げる要因になる。
逆に景気回復局面では新規に仕事探しを始める人が現れるので、かえって失業率を押し上げることになる。
さらに企業は解雇を忌避するため、不要不急の採用と解雇について状況を見極めてから決定する傾向がある。
そのため、失業率は景気に対して遅行指標となっている。
このような理由により失業率は必ずしも実体経済の動向を表すわけではないので
労働の形態が細分化および複雑化する昨今においては利用に十分な注意を要する。
３．再就職のための失業と失業率
■ 再就職のための失業を発生要因別
失業を発生要因別に次のように分類できる。
構造的失業: 産業構造の変化に伴い、企業側の求める人材と就業を求める人材とが合致しない状況での失業。
循環的失業: 景気の変動に伴って生じる失業で、需要不足失業とも呼ばれる。
摩擦的失業: 労働力が地域間や産業間で移動した時に発生する失業。一時的な失業とされている。
季節的失業: 季節的要因により発生する失業。
さらに、次のような失業も考えることができる。
潜在的失業: 企業が解雇に踏み切らないまま労働者を抱えている状態。
自発的失業: より良い労働条件を求めて自分の意思で失業すること。
非自発的失業: 自ら望まない形で失業すること。
４．本来のリストラとは・・・
■ 本来のリストラとは・・・
リストラとは英語のリストラクチャリング(Restructuring)の略で、本来の意味は再構築であるが
日本では企業の再構築のための解雇や、企業の縮小(ダウンサイジング)のことが重点となって
本来の意味からかけ離れている。
1990年代初頭バブル崩壊時から急速に増え、今でも続いている。
リストラによって、成果の上がった企業(日産自動車など)があるもの
あまり成果がなく失敗する企業(三菱自動車など)もある。
■ 再就職のためにリストラを考える
本来、リストラは企業が事業規模（収入）にあわせて組織を再編成（出費の抑制）する意味である。
「リストラ」を安易に「人員削減」と解釈するのではなく、十分な手を打たないまま安易な人員削減に
走るのではなく、必要な手立てをとったかどうかの入念なチェックが求められる。
再就職前に、会社に打診するのも手ですね！
